こんなコラムを2005年に書いていました。
【北京＝人民月報】社会主義市場経済により人民の間の貧富の差が拡大し，富裕階級・特権階級が形成された中国で，平等を重視する誤った反社会的思想を鼓舞するとしてカール・マルクスの著作が06年から発行禁止になる。既発行分についても回収・廃棄が進められる。政府公認の図書館などでの閲覧は可能だが，閲覧には共産党担当部署の許可証が必要になるという。また、体制転覆を煽る過激思想であるとして毛沢東の著作の新規発行停止，閲覧制限も検討されているという。
【ニューオリンズ＝CMM】ハリケーンで水浸しになったことが世界中で報じられた当地では，「水の都」のイメージで観光客を世界から集めようという計画が進んでいる。従来の街並みに復興させることを当初は検討していたが，多額の費用と長い時間がかかる見込みであることと、水面下にある当地では，堤防の補修・強化を進めなければ大型ハリケーン来襲のたびに水浸しになることが必至であることから、「水と生きる」都市へと改造することを決定。ベネチアをイメージした都市へ変貌させることとなった。建物の防水改築を順次進め、06年中にも堤防に水門を設け，徐々に都市部への注水を開始する予定だ。
【東京＝嫁売新聞】震度５程度で倒壊する可能性のあるマンションからの自主退去を要請した東京都などの各自治体は，ビル・マンション不審ムードを早期に収束させようと担当者の会合を開いた。これは、震度５程度で倒壊するビル・マンションへの居住を認めないという「基準」を設定すると，旧建築基準法時に適法に建築された多くのビルも震度５程度で倒壊する可能性があり，相当数のビル・マンションが「基準」以下となることが判明したため。「基準」を厳格に適用すると膨大なビル・マンションが使用不能となり，社会的な大混乱を招くことから，姉歯関係物件だけに問題をとどめることで合意したという。阪神大震災で当時の建築基準法ではビルの耐震強度が不足していることが明らかになり，耐震性を高める方向で建築基準法が改正されたが，それまでに適法に建築されたビルについては放置されている。
【パリ＝ル・モンジャ】厳しい警備のため都市部では下火になった夜間の自動車への放火だが、重点警備の裏をかくように地方への拡散が始まっている。地方の警備を強化すれば手薄になった都市部で再燃しかねず，治安当局は国際イメージに影響する都市部での警備に重点を置くことを決めた。そんなフランスに最近，アメリカからの一風変わった観光客が増えているという。彼らはルーブルなどには行かず，暗くなってからビデオ片手にホテルを出て翌朝まで帰ってこないという。放火などを見ることができた人たちは上機嫌で、「もっとやれ」などとけしかける人もいるという。アメリカ事情に精通する評論家のモンテ・パパルドゥー氏は「フランスの理念が破綻する様を見て鬱憤を晴らすため米共和党員がやって来ている」と見ている。
【ロサンゼルス＝URI京同】ABCに続きNBCのテレビ番組も「iTMS」で配信を開始（１本1.99ドル）し、好調なダウンロードを得ているアップルコンピュータは、06年中に日本でもテレビ番組の配信を開始する。米NBCでは放映中の番組も放映翌日からダウンロードできるが，日本では人気旧作番組のみの配信からスタートする。番組を提供するのは1、2局に絞られているが，１本300円程度との料金を巡って同意にはまだ至っていない模様。アップルは動画対応のiPodの発売に合わせて日本でも「 iTunesミュージックストア」でミュージックビデオの販売を開始しており，テレビ番組配信の準備も進めていた。「ネットと放送の融合」の先を越されたライブドアや楽天はアップルジャパンへの資本参加を打診しているという。
