望潮亭通信

無常なる世界を見るは楽しかり





大阪人の舌

 いわゆるグルメで、いろいろなレストランなどで頻繁に食事していて、舌が肥えている人々なら、手捏ねハンバーグと既製品の違いや、レッドキャビアとトビウオの魚卵の違い、鮮魚と冷凍保存した魚の違い、芝海老とバナメイエビの違い、自家菜園の野菜のサラダと市場で買った野菜のサラダの違いなどを、味、食感だけで判断できるのだろうか。



 それは難しいのだろうな。だから、2013年に阪急阪神ホテルズが発表するまで、8ホテルのレストランなど23店舗で、2006年3月以降、メニュー表示と異なる食材を使った料理を約8万人に提供していたことが明るみに出なかった。食材の味を知っていて、味に敏感なグルメが多く存在したなら、もっと早くに問題になっていたはずだ。



 大阪の食い倒れという言い方があるので、大阪人は味にうるさいようなイメージがあるが……なんや、違うんかいな。それとも、庶民的な食べ物の味については敏感な人々が多いけれど、ホテルのレストランなんかに行くのは滅多にないというのが大阪人の「平均」なので、ありがたがって食べるだけか。



 大阪の食というと、たこ焼き、ホルモン焼き、串カツ、お好み焼き、てっちり、ハリハリ鍋、ドテ焼き、みたらし団子などが有名だが、昆布だしのきつねうどん、ウナギがご飯の間に挟まっているまむし、押し寿司の大阪寿し、関東煮など美味しそうなものが多くある。



 これらの大阪の食はいずれも濃そうな味付けで、素材の味を生かす……といった趣ではない。まあ、粉もので素材の味を生かされても、うまそうではないが。濃いといえば、東京や名古屋などの食を思い浮かべても、薄味の名物料理はない。庶民的な食は濃い味付けになるのかもしれない。だから、多くの人は、素材を変えられたって気づかないのかな。



 大阪といえば、2007年には船場吉兆の不祥事が暴かれ、廃業に追い込まれた事件があった。売れ残った菓子の賞味期限を偽装したり、期限切れの総菜を別店舗で販売したり、和牛や地鶏の産地を偽装したりし、極め付きは、客が残した料理をいったん回収し、別の客に提供していたことだ。



 2006年から阪急阪神ホテルズは「誤表示」を行っていたということだが、船場吉兆産地偽装などが大きく批判されている時にも、自社のメニュー表示の点検もせずに営業していたのだから、素材を変えたって、気づく客はいないだろうと自信を持っていたに違いない。「大阪人の舌」も高級店からは、なめられたものだ。







バチがあたる?

 例えば、「そんなことをすると地獄に堕ちるよ」と注意された人が、地獄の存在を全く信じていなかったならば、その注意の言葉は空振りだ。同様に、天国の存在を信じていない人に「天国に行くことができるように善行を積みなさい」などと言っても、「天国が存在するなんて、誰が実際に確かめたンだい?」と鼻で笑われるだけかもしれない。



 どこかの宗教が人々に何かを信じることを訴え、「信じなければバチがあたるぞ」などと言っても、その何かを信じていない人々にバチがあたるはずがない(信じていない人々が、バチがあたると思うはずがない)。後から何らかの災いが降り掛かったとしても、信じていない人々はバチがあたったなどとは解釈せず、個別の事象と理解するだろう。



 信じていない人の心には宗教的な言葉が届かないということは、よくあることだ。例えば、日本に住んでいて、ヒンドゥー教イスラム教と無縁な人が、牛や豚を食べることに罪悪感を持つはずもないし、牛や豚を食べてもタブーに触れたことにはならない。宗教的な約束事は信者以外には通用しない。



 信じていない人にとっては、神も仏も怖くはない。でも、神や仏の存在を信じる人達がいて、教えを広めようとする。神や仏が「存在」するには、まず、人々の心に、何かを信じるという動きを起こさせなければならないから、ままならない人生を嘆く人に向かって、地獄・天国・因果応報・神の裁きなどの概念を持ち出して感情を揺さぶり、「信じる者は救われる」などと説く。



 信じる者は救われる……のかもしれないが、同時に、信じる者はバチを信じるということでもある。何かを信じてしまったなら、バチにも怯えるのかもしれない。バチは人間の力では制御できないものだろうから、バチを気にするようになったら、心の平安を保つためには信心が役立つだろう。

 

「信じる者は救われる」という言葉は「信じぬ者は救われない」ということでもある。信じる者が救われるかどうかは実際には判らないのだが、そういう道理が宗教。信じても救われないというのが現実かもしれないが、そんな疑問には「救われるのは死後の世界においてだ」などと検証不可能な領域へ論を持って行かれて、反論もできない。救われたいと思うようになったら、何かにすがるしかない?



 救われなくたって「それが、どうした」と言い、「地獄? 天国? 一度行って見物したいねえ」などと笑い飛ばせるのは、心が強い(心が健康?)人ができることかな。宗教が果たして来た成果は大きいし、信者たちを貶めるつもりはないが、心に留めておきたい。信じていなければバチはあたらない、と。







受け継がれるもの

 2002年に第一勧銀、富士、興銀が合併して誕生したのが、みずほ銀行。傘下の信販会社オリコが扱う自動車ローンなどで暴力団組員ら反社会的勢力との、件数で230件、融資額で約2億円になる取引が存在していたと2013年に明らかになった。みずほとの提携ローンであり、みずほ銀はトップも暴力団関連の取引の存在を知りながら放置していたことが判明し、批判を浴びた。



 反社会的勢力との関係といえば、第一勧銀には過去がある。97年に当時の第一勧銀の本店に東京地検特捜部の捜査が入った。総会屋・小池隆一への利益供与が容疑だったが、その後、事実が解明されるにつれて一大スキャンダルに拡大して行った。概略はこうだ(「会長はなぜ自殺したか」=新潮文庫=による)。



 小池は元手なしで銀行から、直接、間接合わせ総額460億円の資金を引き出していた。小池のバックには、第一勧銀の合併に絡んで当時のトップに食い入った木島力也の存在があった。木島は児玉誉士夫らと近い経済界の裏側で蠢くフィクサーで、歴代の第一勧銀トップとも「親密」な関係は引き継がれた。



 60年代末に児玉は神戸製鋼所の内紛に介入、その時に動き回ったのが木島だった。第一銀行の有力取引先である神鋼の内紛収拾に関与したことで木島は第一銀との関係を築いたともいう。そうした関係が、合併で第一勧銀に受け継がれたとも見える。ちなみに、自殺した宮崎邦次は当時の第一銀行の神戸支店次長。
 


 さらに、88年に第一勧銀の麹町支店の課長が36億円の不正融資を行っていたことが判明、株主総会は大勢の総会屋で荒れると見られていたが、当日はほぼ平穏に終了した。この株主総会を与党総会屋として仕切ったことで、木島や小池の存在感が第一勧銀内で決定的に高まったという。



 第一勧銀には反社会的勢力への巨額融資の過去がある。小池以外にも、総会屋へ直接、間接に融資していた。もちろん、そうした融資を受けた反社会的勢力が律儀に返済することはまれで、大半が焦げ付く。銀行側だって承知の上の融資だ。つまり、利益供与。



 第一勧銀は合併後もD(第一系)、K(勧銀系)のたすき掛け人事が尊重されたことは知られているが、D、Kから受け継いだ微妙な案件についても互いに触れずに済ませ、その結果として木島らが合併後の第一勧銀でも、大手を振って振る舞う余地が生じたといえる。



 今回の融資問題でもみずほ銀の内部で、オリコは第一勧銀の案件だから第一勧銀系が処理すべきとされ、富士や興銀の出身者は座視していたともいう。さんざん第一勧銀で繰り返してきた旧行意識の弊害が、3行合併のみずほ銀にも受け継がれたのかもしれない。



場外乱闘

 スポーツはルールを競技者が守ることで成り立っている。マラソンで設定されたルートを無視して競技者が走ったり、自由に手を使うサッカー選手がいたり、土俵を無視して力士が取り組みを続けたり、競技能力を高める薬物を好きなように乱用する競技者がいたりすれば、勝敗の意味も価値も損なわれる。競技者が同じ条件下で競うことで、勝敗の公平さが保たれる。

 だが、プロレスでは選手はリングの中でも外でも闘う。商業的なショーと見なされているからプロレスでは、観客に近い場外での乱闘は欠かせないお約束の展開で、派手に殴り合ったり、コーナーポストからの飛び蹴りを相手は待っていて受けたりする。一気にエキサイトした情景を演出し、観客は喜ぶ。

 スポーツでは競技者は勝利を目指して競うが、プロレスでは勝敗に重きが置かれることは少ない。商業的なショーであるプロレスでは、様々な演出が組み込まれているのだから、勝利の意味はスポーツとは大きく異なり、観客を喜ばせることが重視される。場外乱闘は観客のすぐ近くで選手が闘い、その肉体を間近で見せ、汗を飛び散らせ、打撃音などを響かせるのだから見せ場になる。

 政治の世界もスポーツに似て、様々な「ルール」がある。そのルールは国によって異なり、いわゆる民主主義国と中国など独裁国家ではルールは異なるが、それぞれのルールに反した場外乱闘めいた混乱や暴動などを厳しく取り締まることでは姿勢は同じだ。つまり場外乱闘は政治の世界で許されないことでは世界は共通する。

 政治における場外乱闘とは暴力で政治家を排除したり、議会を停止させたり、社会を戒厳令下に置くことだったりと、それぞれの国の政治のルールによらずに暴力で政治状況を変えることだ。政治のルールが硬直化して人々の意思が反映されなくなった時には、人々の暴力によって社会が「脱皮」することは歴史的な必然であろうが、自由選挙が行われているのに負けた側による暴力は場外乱闘であろう。

 米国での「場外乱闘」をトランプ氏は実現させた。民主主義を振りかざす米国において暴徒による議事堂襲撃を実現させたのだからトランプ氏の影響力はかなり大きい。その影響力をトランプ氏が批判者をも納得させる方向に駆使していれば、トランプ氏は米国の歴史における偉大な大統領として位置付けられたかもしれない。

 プロレスでの場外乱闘を観客は歓迎するが、政治における「場外乱闘」は人々に歓迎されるとは限らず、失敗した場外乱闘は社会秩序に対する脅威として位置づけられ、批判されるだけだ。トランプ氏はその影響力の行使を間違えた。今回の敗北にこだわらず、次の勝利を目指すならば場外乱闘は余計な一手だった。





謀叛有理

 造反有理とは「反逆には道理があるということ。1939年毛沢東が演説に用い、文化大革命の際、紅衛兵がスローガンの一つとして用いた」(大辞林)。この言葉が日本でも広く知られるようになったのは、中国の文化大革命の頃からで、当時の学生らも使っていたように記憶するが、冷戦後の左翼勢力の衰退とともに忘れられて行った。



 中国では、3千万とも5千万とも7千万とも1億以上とも言われる死者を出した文化大革命そのものが「負の歴史」としてタブー化されている。おそらく造反有理などの言葉も禁句のような扱いになっているのだろう。それに、貧富の差が凄まじくなり、官僚の腐敗が深刻な中国で、造反有理などという言葉に市民権を与えたならば、「人民の造反には理がある」などとして人々が立ち上がりかねない。



 そんな中国で2013年、北京の天安門前に車が突入・炎上し、45人の死傷者が出た。車内で死亡したのは夫婦と高齢の母親の3人だが、当局によると、「国際テロ組織」のウイグル独立派組織「東トルキスタン・イスラム運動」(ETIM)の指示があったのだという。



 本当にETIMが指示していたのだとすれば、自分たちのメッセージを伝えるアピールがなされないのが不思議だ。それに、「自爆テロ」なら1人でも可能だった。家族ぐるみで車に乗っている必要はない。ETIMに国際テロ組織としての力があるなら、単発では「テロ」は終わらず、全国で同様の事件が続発する可能性があろうに。



 こうなると、客観的事実として、天安門前での突入・炎上事件がテロであったのか疑問になる。反政府・反体制運動を力で抑え込む中国政府が、治安が完全に保たれるべき北京で事件が起き、隠すことができなかったので、「テロだった」と言い繕っている印象だ。事件の実態はどうであれ、国家に都合の悪い事件だから「テロだった」とし、テロ組織を非難して自己正当化する……ほかの国でもありそうなパターンだ。



 中国でウイグル族が多く住む新疆ウイグル自治区は、小麦や綿花、果物などが栽培されるほか、石油や天然ガスなどの豊富な地下資源を有している。ウイグル族が経済主体であればまだしも、大量に移住した漢族が経済の実権を握っているといい、それを支えるのが軍と武装警察だ。多数の死傷者を出した09年のウイグル人漢民族の衝突以来、ウイグル族に対する締め付けは厳しいという。そうしたウイグル族には「造反有理」いや「謀叛有理」と叫ぶ権利があるかもしれない。



 武力による革命で権力を握り、独裁を続けている中国共産党政権が今になって、暴力だからテロはダメだと言うのは「大人になった」からだろうか。でも、今でも中国共産党や中国政府の暴力は正当化し、司法制度が機能しない中で、人民が不満を爆発させたなら「テロ」だと決めつける……彼らがテロを批判するのは、自分らにコントロールできないテロ(暴力)はダメだと言っているに過ぎない。







科学と文学

 マスコミの報道もあって、人為的な原因により気候が温暖化していると「知っている」人は多い。そして、温暖化していると「信じている」人も多いようだし、暑い夏を体験したりして温暖化を「感じている」人も多そうだ。3つの言葉の違いは、「知る」は知識の問題で、「信じる」は信念の問題、「感じる」は感覚あるいは感情の問題だ。



 加藤周一氏に「科学と文学」という作品がある。かなり長いものだが、「知ること」「信じること」「感じること」の違いから加藤氏は論じ始める。「はっきりと表現された、包括的な、特定の原理(複数)に基づいて組織された体系的な知識は科学です。科学とは、世界についての、もっとも信頼すべき体系的な知識である」と定義し、3つの言葉を解読しながら、意識の働きを分析する。科学についての記述を追ってみる。



 「知る」には科学だけではなく常識的な知識も含まれ、常識的な知識には間違いも確実な知識も含まれる。常識的な知識が不確かだというわけではないが、科学的な知識の方がより体系的であり、包括的である。別の言い方をすると、日常的な知識を組織していくと、科学に近づく。ただ、日常的な知識には価値判断が含まれていることが多い。



 世界に対する態度決定は、単純に知識の問題ではなくて、むしろ、世界に対する感情的な反応から出発している。あるいは、世界に対する感情的な反応が態度決定の基礎にある。「信じること」にも感情が絡み、「感じること」には複雑なものと単純なものがあり、3つの言葉の相互の関係は複雑である。さらに、価値判断が日常生活のなかに絶えずある。



 日常生活から科学的知識を得るために重要なのは、観察する対象を選ぶこと。事実は無限にあるので科学者は選択しなければならないが、対象は、できるだけ単純な事実であって、繰り返すことができるものにする。科学は、繰り返すことのできる単純な事実から出発して、長い複雑な推論を通ってある結論に達する。



 科学で使う言葉の目的は世界の事実を叙述すること。殊に事実の関係を見つけだす、つまり法則を見つけだすこと。それを語るためには、はっきりした明晰な概念を用いる。明晰な概念と、論理的な推論過程を通して、世界の事実、殊に事実相互の関係を叙述する体系が科学だ。歎息の言葉とか呪いの言葉とか、怒りとか、喜びとかという、感情を表現する言葉は、科学の言葉のなかには全く入ってこない。



 加藤氏は、感情を表現する言葉から成り立っているのが叙情詩(文学)だとする。ここで連想するのが、マスコミに溢れる温暖化論議。人為的温暖化論の当否はさておくとして、科学的な推定の受け止め方としては、あまりに「文学的」だ。可哀想なシロクマさんとか、海水面上昇でいつか海に沈む島とか、まず危機感を煽って感情を刺激するのは、マスコミの常套手法とはいえ、受け手の判断をミスリードする可能性がある。



行政の怠慢と精神論

 政府は首都圏1都3県を対象に緊急事態宣言を行った。感染者の大幅増加や重症者の増加を見ると、やむを得ないとの印象もある一方、飲食店での会食が今回の感染拡大の元凶だと政府や自治体は見ているらしいが、飲食店の営業禁止には踏み込まず(補償金の問題?)営業時間短縮にとどめ、人々には不要不急の外出の抑制を求め、「皆の強力で乗り越えよう」なんて精神論をまた持ち出している。

 「神風が吹く」とか「皆で心を一つにすれば難局も打開できる」などの精神論を政治を担う者らが言い出したら警戒したほうがいい。それは彼らに具体的な政策や対応策が希薄であり、また、具体的な政策や対応策を考慮する精神に欠けていることを示す。例えば、懸念されている医療崩壊だ。

 20年前半の感染拡大を日本はなんとか乗り切ったが、欧米や南米、インドなど世界では感染爆発が続いていた。世界からウイルスが姿を消してはいないので、いずれ日本でも何度目かの感染拡大が起こる可能性は高かった。その場合、1日に数万人規模の感染者が確認され、100人単位の重症者が毎日出ることを最悪の事態と想定すれば、既存の医療体制では対応できないことは明らかだった。

 エピデミックに対応するためには人口が多い都市部に「野戦病院」をいつでも設置できるように準備しておくことが、医療崩壊を防ぐ助けになる。そのための法整備、用地や人員確保、支援体制構築などを準備する時間は日本政府にも自治体にも十分にあった。第1波の時に中国は武漢に「野戦病院」を即座に用意し、米NYはセントラルパークに設営した。

 感染者や重傷者が大幅に増え、救急医療体制は限界に達し、救急車は患者の受け入れ病院を探すことに苦しみ、民間病院は外来受診の制限で売り上げ減に直面する。新型コロナウイルスの治療に特化した「野戦病院」を主要都市にいつでも構築できるようにしておけば、今回の感染者の大幅増加にも政府や自治体は“浮き足立たずに”対応できたのではないか。

 政府や自治体への信頼が希薄な社会では、強制されなければ人々は協力しようとはしないだろう。日本では政府や自治体の強制力は限られるので、政府や自治体は人々を説得しなければならない。だが、精神論では人々をある程度は鼓舞できても、政府や自治体の言うことに簡単には従わない人々を説得することはできない。説得して行動変容を促すためには精神論に頼ることは逆効果にもなり得る。

 人々を説得することが日本の政治では軽んじられている。オバマ氏ほどではなくとも、人々を揺り動かすような演説の名手が日本の政治家に見当たらなくなって久しく、一方で精神論を振りかざす人物は珍しくない。政府や自治体の政治家が精神論に頼って、このパンデミックの日本襲来にどれほど対応できるか結果は目に見えている。